株式投資少額を確実に儲ける方法

 投資にはいくつかの種類があります。国債を買う、投資信託を行う、FXで運用する、或いは上場株式に投資するなどです。

 時々大儲けをしたという話しを聞きますが、よくよく聞いてみると儲けたのは1回限りで、結局損失に終わったあるいは現状損の状態が続いていると思った方が良いでしょう。

 最初に儲けた人はその魔力に誘われ損失もより大きなものになるのではないかと推測しています。とにかく素人の投資は極めてリスクの高いものなのです。

 特に売買回数が多い人が危ない。内部情報がない限り儲かる訳がないのです。儲かったとしてもその理由は考えていたのとは違う場合がほとんどです。

 年金基金などは巨額を動かしているので、自分自身の動向が内部情報と言えますが、世界全体の投資額は年金基金の投資額の何100倍、あるいは何1000倍になるので、内部情報として把握しているのは必要情報のほんの僅かな部分なのです。

 現実に今年の運用損は10兆円を超えています。年金基金の投資内規は詳しいところまで分かりませんが、空売りはやれない制度になっていると思われるので、それが大きなマイナスの一番の理由かと思われます。

 いずれにしてもそんな巨大な資金を運用できる組織でも赤字になるのですから一個人が常時益を手にすることは不可能と断定して良いでしょう。

 ですが小さな割合では利益(銀行に預けているより)を確実に手にする方法はあります。それを列挙していきましょう。その過程を説明します。

1.儲かったからと言ってより大きな資金を投入するのはやめる

 FXでたまたま利益を出したからと言って投入資金を3倍や5倍あるいは10倍にするのが一番危険です。儲かったのは偶然で、偶然はそんなに多くやってきません。ドルを買ってドルが上昇するのはある期間に限定すると1/2なのです。ですからこれは丁半博打と同様です。それでも良いというならおやりなさい。

 このFXほどリスキーな投資はありません。例えば対象をアメリカドルの売買だとすると円の対ドルレートはどのようにして決まるかご存知でしょうか。まず考えられることはアメリカの国力の増減です。昔と比べてアメリカという国の力は総体的な低くなっています。これが理由で円の対ドルレートは大幅に上昇しました。

 ですがバブル以降日本の国力は大して上がっていません。憲法第9条によって軍備ができないのが大きな理由ですが、その外にも日本人の精神の低下があります。すなわち平均的なやる気の鈍化です。

 政府は弱い者を過保護にするので反対に企業の力が削がれます。零細な企業で育児休暇を経理担当者が取ると会社はやっていけなくなるでしょう。だから正社員の率が下がるのです。政府の行き過ぎた弱者保護あるいは的外れな保護の所為で零細な企業はこれからますます苦しい立場に追い込まれます。これは円の価格が低くなる要因です。

 その他世界情勢、戦争の有無、中国関連、富の偏在状況、国の経済政策、税金制度、天変地変、疫病の流行、大統領の考え方、移民対策、などなど経済評論家、政治評論家でも見通せない事態が沢山あるのです。

 繰り返しになりますが、FXは今の情勢では丁半博打です。日本の経済成長が続け、アメリカの国力が低下していた時には日本円を買う、あるいはアメリカドルを売るということをしておけば益金を得られましたが、今日本円に対するドルレートは均衡状態にあります。従って現状FXでの売買は丁半博打なのです。

 ですが丁半博打は必ず勝つ方法があります。金を持っている人は負ければ倍額を張るのです。そうすれば5回に一回は勝つでしょうから、利益は張った額の約半分になります。

ですがFXは単純な丁半博打ではないのです。もし損をすれば損をした額の倍の金額は張らなければ勝ちはありません。そしてある期間下がり続けることもあるのです。その場合は大損をしてあなたの全財産は霧散するでしょう。

2.短期の売買は繰り返さない

 短期の売買で利益を得るのはこれまた丁半博打です。特に野村證券などを通じて株などを買うのは愚の骨頂です。彼らは大きな客に目が向いていて、それらの客が損をしそうな時には小さな客を犠牲にして埋め合わせをすることが多いと思われます。すなわち証券会社との取引は担当者の言うあるいは勧めることを鵜呑みにしてはいけないのです。

 担当者は内部情報を持っていたとしてもそれを顧客に開示してはならない規定になっています。だから担当者の一般論を利用するのは良いのですが、個別論は馬耳東風に考えておかなければならないでしょう。

 もしあなたが有用だと思われる話しを聞いてもそれを鵜呑みにしないで自分で本当かどうか調べて下さい。調べる能力がない人は話しの通りやってはなりません。

 株は長期に保有すべきです。今は分かりませんが銀行などは投資対象として株式を多く保有していましたが、やはり長期で持つようにしていたようです。

 ですが人は行動したい動物です。株式市場が存在している限り大きな流れとして人や組織は株を売って静観するより買う方向に行きます。従ってよっぽどの事がない限り総株式の平均価格は上昇する方向に行くのです。

 極めて大きな経済損失だったバブルの崩壊期の株価も30年経て元に戻っているのです。

 経済活動は人の精神が織りなす本能的行動です。人がこの株が上がると考えてその株を買えばその株価は上昇します。下がると考えられると下がります。基本的な指数はあるとしてもそれは単なるスイッチで人の精神がそのスイッチを押すように向かわなければ株価は変動しません。

ではどうすれば株で利益を出すことができるでしょうか。それは証券会社の人に二つの条件を提示してその条件に合致する会社を選んでもらうことです。その条件とは

1.   絶対に倒産しない会社を選んでもらう。

そんな会社があるのかと訝しんでいる人もいるでしょうが、それがあるのです。

2.   その会社の配当率が3%またはそれ以上あること

この何年か社員より株主を優遇する政策を会社は取ってきました。あまり良いことではありませんが、国際競争力を保つという命題の元にこんな政策が取られたのです。

だから現状の株売買価に対して3%以上の配当をしている会社はいくらでもあります。

ここで充分理解しなければならないことは株式売買で損をしたあるいは得をしたと考えている人の大勢が間違って理解していることです。株価が下がってもその株を売らなければそれは損ではありません。売って初めて損失が発生します。だから下がっても売らないことです。そうすると大体同額の配当金が手に入るでしょう。方や株は長期に保有するという考えでは損失は発生しません。

いずれそんな会社の株価は回復するでしょう。ですが益金が10%を超えるのなら、躊躇しないで売って下さい。こういうことを繰り返すとあなたの資産は年間大体5~10%増加します。

たいしたことはないと考えることもできますが、銀行預金と比較して5~10%の配当は大変大きな数字です。

だけどこのところ企業の考えが変わってきています。配当にそんなに高率の配当をするのは良くないのではないかと考え始めました。ですから配当率が現在3%であったとしても1%くらいに下がる可能性があります。それでも銀行預金より良いでしょう。

因みに銀行の定期預金の利率が5%以上あったのを少し年のいった人なら覚えていらっしゃると思いますが、その時は銀行に預金しておくのは実質上損害だったのです。仮に金利が5.6%あると物価の上昇率はもっとあるのです。ですから100万円持っている人が定期預金をして1年経つと預金額は1056000円になりますが、7%物価が上昇していると1000000円は実質1000000÷1.07=934579円です1000000円に56000円の配当を加えると1056000円となりますが、物価の上昇率は7%なので1056000÷1,07%=986915円になり、銀行に預けておくと1000000-986915=13084円の損害に計算上なります。

配当で生活している人は当時大勢いましたが、その人は自分の金を使っていただけで、蛸が自分の足を食べていたのと何ら変わりはありません。

テレビや新聞の報道を信用してはなりません。彼らは真実でないことも視聴率を稼ぐためには報道しますし、ある事実を報道をしないで秘匿しておくと、結果として虚偽の報道をしていることも日常茶飯事なのです。

東京都のコロナ感染者数は290人ではなくて感染が確認された人が290人なのです。それを分かっていながら行政もテレビも発表しませんし、発表しても視聴者が本当に理解できるようは言葉を使いません。

4月に感染者と称する数が208人だっかになりましたが、その時の検査数は970人くらいで、250人くらいになった時の検査数は4000人もあったのです。これを考査するといかにテレビや新聞の報道内容が虚偽に満ちているか分かろうというものです。

投資をする人は頑固でなければなりません。自分が良いと決めたことをいつまでも守る。同時に柔らかい頭脳の持ち主でなくてはならないのです。もし自分の方針が間違っていたと確信できれば速やかに改めなくてはならないでしょう。

投資で得をする人は大勢いませんが、上記のことを良く弁えると夢や絵空事ではありません。少額あるいは少率なら必ず益が出るでしょう。

酒巻 修平

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